オルソケラトロジーレンズのパイオニア アルファコーポレーション

会社案内About Us

日本で培った技術と信頼を武器に世界へ

代表メッセージ

常に挑戦を続ける独自性の高い企業として、これからも歩んでいきます

1970年にハードコンタクトレンズの製造会社として創立した我が社は、取り巻く環境を把握し、時代と市場のニーズにあった商品を提供すべく、使い捨てやカラコンを含むソフトコンタクトレンズなどの取扱いにも柔軟に対応し、成長を続けてまいりました。
その中でも、最も尽力してきたのがオルソケラトロジーレンズの開発です。2002年にアメリカのメーカーが初めてFDAの承認を受けた頃より、まだ日本国内のコンタクトレンズ業界でもほとんど認知されていなかったオルソケラトロジーレンズにいち早く注目し、同年より研究開発に着手。2009年には日本で初めてその承認を得ることに成功しました。このように独自性の強い一面も持つ創造型企業だと自負しております。
また、商品開発の段階から世界への挑戦を意識し、2011年には中国においてもオルソケラトロジーレンズの承認取得に成功しました。そして今、極めて限られたニッチな市場であったオルソケラトロジーレンズですが、世界各国で小児に対する近視抑制効果が注目され始め、特に中国では飛躍的に市場が拡大しています。我々アルファコーポレーションは、オルソケラトロジーレンズに特化した専業メーカーへと大きく舵を切ろうとしています。日本国内での普及活動も大きな課題でありますが、中国での品質に対する高い評価を武器に、アジアをはじめとした世界市場への挑戦にも取り組み始めました。
アルファコーポレーションは少人数の集団ですが、一人一人が専門性を高め、何より全員が挑戦者意識、創造精神を持つこと、そして経営の要諦を『人』とし、各々が最大限のパフォーマンスを発揮するために切磋琢磨し合う、そんな会社を目指していきたいと考えています。

代表取締役村上 博志

会社概要

会社名 株式会社アルファコーポレーション Alpha Corporation
代表取締役 村上 博志
所在地 本社
名古屋市東区泉一丁目8-16 TEL:052-971-6000
アクセスマップ
伊那事業所(製造工場)
長野県上伊那郡南箕輪村4062-4 TEL:0265-98-9411
アクセスマップ
事業内容 オルソケラトロジーレンズの製造、及び販売
許認可 日本国内
角膜矯正用コンタクトレンズ(オルソケラトロジーレンズ)
承認番号:22100BZX00551000
中国
角膜塑形用硬性透气接触镜
(オルソケラトロジーレンズ)
許可番号:国械注进20163221583
許可/認証/登録 医療機器製造業登録(登録番号 23BZ005006/20BZ200031)
第1種医療機器 製造販売業許可(許可番号 23B1X00003)
高度管理医療機器等販売業許可
ISO13485認証

これまでの歩み

1970年 株式会社中央光学として設立。ハードコンタクトレンズの製造を開始する。
1975年 ボシュロム・ジャパン社など、主要コンタクトレンズメーカーの中部地区・販売代理店業務を担う。
1994年 「株式会社アルファコーポレーション」に社名変更。
1996年 酸素透過性ハードコンタクトレンズ(RGPレンズ)の製造を開始。
2002年 オルソケラトロジーレンズの開発に着手する。
2005年 オルソケラトロジーレンズの臨床試験を開始する。
2008年 製造能力拡大のため、製造拠点:伊那事業所を設立する。
2009年 オルソケラトロジーレンズの承認を日本国内で初めて取得し「αオルソ-K」の発売を開始する。
2011年 中国でオルソケラトロジーレンズの承認を取得。現地販売代理店と提携し、
中国全土の医療機関へ自社ブランド「αオルソ-K」を輸出販売する。
2014年 ベトナムへオルソケラトロジーレンズの輸出を開始する。
2016年 株式会社メニコンに株式を譲渡し、メニコングループの一員となる。
   

医療機関等との透明性に関する指針

株式会社アルファコーポレーション(以下、当社)は、日本医療機器産業連合会(以下、医機連)が定める「倫理綱領」、「企業行動憲章」、「医療機器業プロモーションコード」及び医療機器業公正取引協議会が定める「医療機器業公正競争規約」とそれらの精神に従い、また、医機連の策定した「医療機器業界における医療機関等との透明性ガイドライン」に則り、以下の通り本指針に基づき医療機関等への支払資金に関する情報を公開します。

当社はメニコングループの一員として、「優れた技術で見える喜びと生きる喜びの提供により顧客満足を高める」をモットーにより高い生産技術、より効果的な品質管理監督システムを目指し、顧客満足度の高い製品を製造することを品質方針として掲げています。国内外の皆さまの健康・福祉、そして質の高い生活の実現に貢献できるよう医療機関と協働する一方、その関わり方について公表することにより、当社の企業活動が高い倫理性の基に行われていることを広くご理解いただくため、本指針に基づき、医療機関等への資金提供に関する情報を公開します。

公開の時期及び方法

2018年度分(2018年4月1日~2019年3月31日まで)から、当該年度の決算発表後に自社ホームページにて公開予定です。以降、当該年度実績を翌年度に公開します。なお、掲載期間は1年間とします。

公開対象の範囲及び内容
A.研究費開発費等

公的規制のもとで実施される各種試験、報告、調査等(臨床試験、治験、製造販売後臨床試験、不具合・感染症症例報告、製造販売後調査等)及び当社が独自に行う調査等の費用が含まれます。

共同研究費 年間の総額
委託研究費 年間の総額
臨床試験費 年間の総額
製造販売後臨床試験費 年間の総額
不具合・感染症症例報告費 年間の総額
製造販売後調査費 年間の総額
B.学術研究助成費

医療技術の学術振興や研究助成を目的として行われる奨学寄附金、一般寄附金、及び学会等の会合開催を支援するための学会寄附金、学会共催費が含まれます。

奨学寄附金 ○○大学○○教室:○○件○○円
一般寄附金 ○○大学(○○財団):○○件○○円
学会寄附金 第○回○○学会(○○地方会・○○研究会):○○円
学会共催費 第○回○○学会○○セミナー:○○円
C.原稿執筆料等

自社医療機器の適正使用等に関する情報提供のための講演や原稿執筆、 コンサルティング等業務委託に関する費用が含まれます。

講師謝金 ○○大学(○○病院)○○科○○教授(部長):○○件○○円
原稿執筆料・監修料 ○○大学(○○病院)○○科○○教授(部長):○○件○○円
コンサルティング等業務委託費 ○○大学(○○病院)○○科○○教授(部長):○○件○○円
D.情報提供関連費

医療関係者に対する自社医療機器の適正使用、安全使用のために必要な講演会、模擬実技指導、 説明会等の費用が含まれます。

講演会費 年間の件数・総額
説明会費 年間の件数・総額
医学・医療工学関連文献等提供費 年間の総額
E.その他の費用

社会的儀礼としての接遇等の費用

接遇等費用 年間の総額
公開情報

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